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椅子を形態により分類すると、脚物家具となる。また、身体を直接支える、人体系家具になる。用途や機能によりさまざまな種類がある。

機能別にみた椅子の種類
・ロッキングチェア（椅子を揺らす機能）　
・リクライニングチェア（背の角度調整機能）
・フォールディングチェア（折りたたみできる機能）
・スタッキングチェア（積み重ねできる）
・回転椅子（座面が回転する）
・ソファベッド（背や座面をスライドしベッドにできる）
・ギャンギング（連結できる）

空間に適した椅子の機能や形状
・スツール（背のない小椅子）
・ハイスツール（床から座面までが高いスツール）
・ダイニングチェア（食卓用）
・リビングダイニングチェア（食事、食後用）
・イージーチェア（安楽椅子）
・パーソナルチェア（一人掛け休息用）
・オットマン（脚をのせるもの）
・ソファ（休息用の長椅子）
・カウチ（寝椅子）
・フロアチェア（脚のない椅子）
・デスクチェア（作業用椅子）
・オフィスチェア（仕事用椅子）
・座椅子（畳の上など脚のない椅子）

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インテリアコーディネーターのための家具に関する法規です。

製造物責任法とは
製造物について、設計、製造または表示に欠陥がある製品を使用したために生活者が損害を受けた場合、製造表者・販売業者が賠償責任を負うことを定めた法律です。製造物責任という用語に相当する英語の product liability から、ＰＬ法ともいいます。

工業標準化法とは
日本国内において工業製品の規格標準化を行なうための根拠となる法律で、工業標準化による品質が規格の技術水準に達しているものにＪＩＳマークの表示が認定されます。現在約9000件のJISが発行されています。

家庭用品品質表示法とは
消費者が日常使用する家庭用品を対象に、品質について事業者が表示すべき事項や表示方法を定めた法律のことで、単に品質表示法と略することもあります。品質や手入れ方法がわかるように、品名、寸法、使用材料、仕上げ、取り扱い法を記入したラベルを表示します。

消費生活用製品安全法とは
「消費生活用製品による一般消費者の生命又は身体に対する危害の発生の防止を図るため、特定製品の製造及び販売を規制するとともに、消費生活用製品の安全性の確保につき民間事業者の自主的な活動を促進し、もって一般消費者の利益を保護すること」を目的として制定された法律です。消費者が日常生活で使用する製品の安全性確保が目的です。
特定製品として指定し、安全基準に適合したものには、「Ｓマーク」を表示します。製品安全協会が自主的に安全基準を決め、適合している商品を認定製品とよび、「ＳＧマーク」を貼り付けます。

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インテリアコーディネーターのための家具の産地情報です。

日本の家具産地は、「木材の集積地」、「大消費地」、「木材関連技能集積地」など諸要因を背景に生成発展してきた。

木製家具の国内生産地
北海道・・・旭川地区が依然有力
東北・・・山形県（家具メーカーが多い）、秋田県（秋田木工）
関東・・・かつては家具の大消費地として発展
東海・・・静岡県、愛知県、岐阜県の３県を中心に全国有数の木製家具生産地
信越・北陸・・・新潟市には箱物・棚物など主体の洋家具生産集積地
中国・・・広島県はタンスがメイン。岡山県、鳥取県も生産県
四国・・・香川県と鏡台を中心とする徳島県
九州・沖縄・・・福岡県大川市、大分県日田、宮崎県

世界の家具産地
生産コストの低いアジア諸国では、中国、マレーシア、インドネシア、タイなどが急成長し、国内家具市場が行き詰まった１９９１年以降輸入家具市場は順調な成長ぶりを示してきた。


インテリアコーディネーター試験対策用語辞典

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インテリアコーディネーターによる家具分類の視点

■機能による分類
１．人体系家具・・・身体に直接触れる家具として、椅子・ソファ・ベッドなどがある。
２．準人体系家具・・・作業を支援する家具として、テーブル・デスクなどがある。

■形態による分類
１．脚物家具・・・椅子類
２．台物家具・・・テーブル類
３．箱物家具・・・たんす、キャビネット類

■材料による分類
１．木製家具
２．籐家具
３．金属家具
４．合成樹脂成形家具

■使い方による分類
１．リビング家具
２．ダイニング家具
３．書斎家具
４．寝室用家具
５．和家具
６．育児用家具
７．オフィス用家具

■最終購入ユーザーによる分類
１．ホームユース・・・一般生活者のもの
２．コントラクトユース・・・オフィス・公共施設など不特定多数
国内の需要割合は１.が７割２.が３割です。




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